【特集インタビュー／「EdTech」のフロントランナー・佐藤昌宏氏】＜前編＞　教育業界にイノベーションを起こすのは業界“素人”のスタートアップーーその理由とは？

小・中学校に電子黒板が導入されたり、生徒のレベルに合わせて学習内容を提供する「アダプティブラーニング」という新しい学び方が生まれたりと、テクノロジーが参入しにくいと言われている教育業界にも、少しずつ次世代の扉が開いてきている。

その扉を開こうとしているイノベーションムーブメント「EdTech（エドテック）」とは、いったい何なのか？「デジタル技術を活用して新しい教育を創る」を研究テーマとする「EdTech」第一人者であるデジタルハリウッド大学大学院 教授である佐藤氏に話を伺った。

▲デジタルハリウッド大学大学院 教授　佐藤 昌宏氏

1992年、日本電信電話株式会社（NTT)に入社。その後2000年に無料ISPライブドアの立上げに参画。2002年、デジタルハリウッド株式会社 経営企画室執行役員に就任し、学校設立経験、Eラーニングのシステム開発会社の起業経験を持つ。現在は、デジタルテクノロジーを活用した教育イノベーションに関する研究を行っており、スタートアップのメンター、支援プログラムなども手がけている。

教育の仕組みそのものを再定義するイノベーションムーブメント

――数年前から耳にするようになった「EdTech（エドテック）」ですが、そもそも「EdTech」とは何なのか、お教えください。

「EdTech」は、エデュケーション(education)とテクノロジー(technology)を掛け合わせた「X-Tech」の一つです。先端テクノロジーを活用し、産業構造や仕組みそのものが再定義されるイノベーションのことを「X-Tech」といい、よく「○○テック」と呼ばれていますね。「EdTech」以外に「FinTech（金融）」や「HRTech（人材）」、「AgriTech（農業）」、「HealthTech（健康）」、「AdTech（広告）」などがあります。

——「○○テック」は近年ビジネスシーンで多様されるキーワードになっていますね。

はい。この「X-Tech」についてもう少しお話すると、「X-Tech」というのは競争環境とか価値観までもひっくり返してしまう可能性を秘めたイノベーションムーブメントのことなんです。「EdTech」でいうと、教育ビジネス、学習スタイル（コンテンツ）、ひいては教育という仕組みそのものを劇的に変えるようなイノベーションを通して巻き起こる、教育全体のムーブメントを意味しています。

この十数年に起きた大きなテクノロジー転換期のおかげで、参入障壁が高かった教育業界でもイノベーションを起こしやすくなりました。つまり“業界の素人”であるスタートアップが参入できるようになったんですね。

——なるほど。

僕は“素人”を褒め言葉で使っているんですが、これまでの既成概念、成功体験にしばられない“素人”がテクノロジーという武器を手に伝統的な仕組みに挑む――。これが大きなイノベーションを興す原動力になっています。ただ、もちろん全てが成功するわけではなく、イノベーションが失敗に終わることも少なくありません。でも、未来は失敗の上に創られていくものですから、彼ら“素人”の挑戦、そして失敗を僕はリスペクトしています。

世界で誕生している次世代の教育のあり方

――現在の「EdTech」のトレンドはどのようなものでしょうか。

二つご紹介します。一つ目は、アメリカで行われている教員向けのクラウドファンディングサービス、DonorsChoose.orgです。これはどういうことかと言うと、たとえば先生が生徒たちを美術館に連れて行きたいけど、入場料が足りない。そんな時にこのサービスを利用するんです。情報をアップすれば、地元のコーヒーショップなどに設置されているモニターなどで、その先生の投稿が紹介されるんですね。それを見たコーヒーを飲んでいるお客さんが学校に寄付できるというものです。すでに60億円以上の効果をあげており、地域全体で子どもの成長を支えていける新しい取り組みだとして注目を集めています。

トレンドとして、二つ目に紹介したいのが、ビジネス交流サイト（SNS）の米「LinkedIn」が、オンライン学習サービスである「Lynda.com」を15億ドル（約1800億円）で買収したことです。「Lynda.com」はビジネスパーソン向けの学習サービスで、自分に足りない能力を学び直すというもの。テストなどもちゃんとあって、これが結構大変なんですよ。クリアすると修了証が履歴書に記載できるので、「LinkedIn」と連動することで転職やヘッドハンティングにも役立ちます。

「卒業」や「受験」がなくなる？

——既存の教育業界では考えられない、まさに新しいトレンドが世界では出始めているのですね。

いま世界の教育業界では、学業の修了書をブロックチェーンで公証するという動きが提唱されてきてます。それは修了書だけではなくて、学びの履歴や足跡も公証するんです。こうなるとテストの点数はもちろん、どこでどう間違えたのかというところまでトラッキングされてしまうので、履歴書を改ざんできなくなるんですね。そして、教育機関としての役割である“修了書の発行”をデジタル上で行うことで収益を上げることができるようになります。

さらに、学習をトラッキングしていくという新しい概念は、問題が山積している日本の受験制度へのピリオドとなることが期待されます。なぜなら、学習の軌跡を追えばリアルタイムに学習者の学習レベルや特性がわかるようになります。そうなってくるとある一点を定点観測する受験は必要ありませんし、デジタル上でいつでも・どこでも・誰でも学べる環境が整えば、卒業の概念もなくなるでしょう。

――旧態依然とした日本の教育業界を「EdTech」が革新していく可能性があるということですね。では一方で、「EdTech」が今最も盛んな国・地域はどこでしょうか？

なんといっても中国です。中国の「EdTech」スタートアップ投資額は2015年にアメリカを抜いています。この背景には、K12（幼稚園から高校3年の12学年まで）の子どもが1.6億人もいることがあります。そのため中国にはシリコンバレーのようなエコシステムができあがっていて、ユニコーンと呼ばれる評価額10億ドル以上のベンチャー企業が教育に参入し、起業家たちを支援しています。

それに加えて、中国の国民はITリテラシーがとても高いんですよ。たとえば、地方の年老いたタクシー運転手も「WeChat」という中国のメッセンジャーアプリを駆使して仕事をしていますし、国土が広いがゆえにECサイトで買い物をする習慣が根付いているため、インターネット端末が生活や人生に有益であることをほとんどの国民が知っているんですね。

2002年にデジタルハリウッドに参画していて以来、日本の教育業界さらには「EdTech」のフロントランナーとして活躍している佐藤氏。インタビューの前編では、「EdTech」の概念やグローバルのトレンドについて伺った。明日公開のインタビュー後編では、日本における「EdTech」の現状や、「EdTech」とオープンイノベーションの関係性について話を聞いた。

（構成：眞田幸剛、取材・文：佐々木智晴、撮影：加藤武俊）