• 更新:2019年09月23日

技術SEEDs公開!二輪領域・パワープロダクツ領域。<br>Hondaには、クルマ以外にも業界を革新する技術がある。その可能性を、一緒に探りたい。

本田技研工業株式会社

本田技研工業株式会社
  • シェアリング
  • 発電所・電力・ガス
  • エネルギー・資源
  • 自動車メーカー
  • 省エネ技術
  • 新エネ技術
  • 燃料技術
  • モビリティ
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • 大手企業
本田技研工業株式会社
銀粒子を用いた摩擦損失低減コーティング New!
熱と二酸化炭素も有効利用できるガス発電
高外観&高耐食な黒色皮膜
本田技研工業株式会社
銀粒子を用いた摩擦損失低減コーティング New!
熱と二酸化炭素も有効利用できるガス発電
高外観&高耐食な黒色皮膜

プロジェクトメンバー

責任者

プランのアップグレードで企業責任者情報を確認いただけます

プラン詳細はこちら

自社特徴

【全世界で年間3,000万人以上のお客様に製品をお届けするモビリティーカンパニー】

Hondaは1948年の創業以来、本田宗一郎が大切にした「夢」を原動力とし、二輪・四輪を中心に多岐にわたる製品を生み出してきました。現在では国内のみならず全世界の人々に製品を提供しており、2017年の全世界累計販売実績は二輪・四輪・パワープロダクツ合計で3,104万台となりました。今後はHondaの強みである多岐にわたる製品、それを支える技術力、モノづくりの力、グローバルで事業を展開するネットワークをさらに進化させるとともに、モノだけでなくコトづくりを含むソリューションを提案し、さらなる「移動の進化」と「暮らしの価値創造」をリードしていきます。

【技術SEEDs公開!Hondaの技術をこれまでにない新しい形で役立てたい】

「技術は人のためにある。」という創業以来の企業精神のもと、Hondaは時代をリードする革新的な技術を生み出してきました。ジェット機、ロボット、バイオテクノロジー、人工知能など、エネルギーや地球環境といった課題に対してさまざまな分野で、新たな技術の挑戦を続けています。 変化する未来に向けて、Hondaの技術を、これまでにない新しい形で役立てたい。業界・業種を超えて幅広い企業の方々と新たな可能性を探りたいと考えています。 今回、技術シーズを公開するのは二輪領域とパワープロダクツ領域(発電機、耕うん機、芝刈機など)を担当する「二輪事業本部」と「ライフクリエーションセンター」で開発した技術です。Hondaが誇る技術と人に、さまざまな発想を掛け合わせることで、「すべての人に生活の可能性が広がる喜び」を共に創っていきましょう。

提供リソース

●銀粒子を用いた摩擦損失低減コーティング New!

摩擦抵抗が発生する部分に効果がある銀系微粒子、および銀系微粒子をアルミ合金に簡単にコーティング可能な技術。 エンジンのピストン表面への適用を考えて開発。

●熱と二酸化炭素も有効利用できるガス発電

→ガス発電に伴う排熱を利用して、給湯や暖房などの同時有効利用が可能。 →二酸化炭素をコンパクトかつ効率的に回収し、自然エネルギーも有効利用。 ・ガスエンジンで発電することでの排熱・二酸化炭素を同時に有効利用 ・センシング技術により二酸化炭素の吸着率を自動で改善することで、細かいメンテナンスも不要

●高外観&高耐食な黒色皮膜

 6価クロムの環境規制に伴い代替として用いられた従来の3価クロム黒色化成被膜は、着色性と耐食性の両立が難しかったが、今回新たに3価クロム黒色化成処理皮膜の下地+黒色塗装皮膜としてのトップコートからなる被膜を開発したことにより、高外観&高耐食の両立を実現。現在、本技術は弊社二輪製品の多機種に渡る螺子部品で採用中。

解決したい課題

創業者・本田宗一郎が、自転車で買い出しに行く奥様を楽にしてあげたい一心で、自転車に発電用小型エンジンを付けたことからHondaは始まりました。以来、長年に渡り培ってきた私たちの「人々の役に立つ技術」を、自分たちの利益よりも、世の中に貢献するために使ってくれる企業と出会えたら嬉しいです。 SNSが発達した現代では、共感を得られなければ誰も振り向いてくれないですし、共感される事業を行う会社でなければ生き残ることはできません。ぜひ、私たちの想いに共感していただける企業と一緒に、世の中に貢献できるプロダクトを生み出していきましょう。

共創で実現したいこと

以下3つの技術シーズを用いて、幅広い業界のパートナーと新たな可能性を探り、共創したいと考えています。

●銀粒子を用いた摩擦損失低減コーティング New!

・特にアルミやアルミ合金から作られる可動部品を使っていて、発生する摩擦を抑えたい場合に有効です。 ・その他の金属についても効果が得られます。銀系微粒子そのものへのご興味も歓迎です。 ……たとえば軸受け、回転体を指示するシャフト、コネクタやプラグなど

●熱と二酸化炭素も有効利用できるガス発電

・植物工場……排出した二酸化炭素を有効利用した植物栽培など ・新エネルギー……発電×発熱×二酸化炭素を活用した新たなエネルギーの形など ・その他……電気が安定的に供給されない地域へ、ガスによる発電・発熱・二酸化炭素を同時活用など

●高外観&高耐食な黒色皮膜

・乗り物用途……自動二輪・四輪車はもちろんのこと、自転車やキックスケーター、車椅子や船など様々な乗り物の螺子部品での活用 ・アウトドア用品……海や山などのレジャーシーンで活躍するアウトドア用品の螺子部品での活用 ・屋外利用製品……特に屋外環境下で用いられることが多い電気製品や園芸用品などの螺子部品での活用

求めている条件

上記3ついずれかの技術シーズとの掛け合わせによって、新しいビジネス・プロダクトが生み出せるアイデアやテクノロジーをお持ちの企業

こんな企業と出会いたい

ビジネス領域

  • シェアリング
  • 発電所・電力・ガス
  • エネルギー・資源
  • 再生可能エネルギー
  • 自動車メーカー
  • 自動車部品・カー用品
  • 航空機産業・鉄道車両・造船
  • 建設・工作機械
  • プラントエンジニアリング・総合重機
  • 次世代自動車
  • パワーマネジメント(省電力、長寿命)
  • グリーン・サステイナブルケミストリー
  • 省エネ技術
  • 新エネ技術
  • 資源開発技術
  • 燃料技術
  • 畜産関連技術
  • 省力化・効率化技術
  • 環境問題
  • 課題解決No.9「産業と技術革新の基盤をつくろう」
  • 再生資源

オープンイノベーション実績

パワープロダクツ製品の場合、そのほとんどがパートナー企業へのエンジンセールス。その数は、販売した600万台のうち400万台に及びます。自社製品をつくりたいが、エンジン開発まで手が届かない完成機メーカーから、「Hondaのエンジンを搭載した新しい商品をつくりたい」という相談が多く寄せられ、実績も多数あります。また、パートナー企業から新しい商品をつくる提案がされた場合、ユーザーが求めているニーズなど互いの情報を交換しながら、ゼロから一緒に考えていきます。互いの強みを活かしつつ、互いにメリットを生み出すことが、私たちの仕事の進め方です。

企業情報

企業名
本田技研工業株式会社
事業内容
所在地
東京都港区南青山2-1-1
設立年
1948年

プランのアップグレードで企業情報をご確認頂けます

プラン詳細はこちら

選択しているビジネス領域の企業

本田技研工業株式会社 四輪事業

【全世界で年間3,000万人以上のお客様に製品をお届けするモビリティーカンパニー】Hondaは1948年の創業以来、本田宗一郎が大切にした「夢」を原動力とし、二輪・四輪を中心に多岐にわたる製品を生み出してきました。現在では国内のみならず全世界の人々に製品を提供しており、2017年の全世界累計販売実績は二輪・四輪・パワープロダクツ合計で3,104万台となりました。今後はHondaの強みである多岐にわたる製品、それを支える技術力、モノづくりの力、グローバルで事業を展開するネットワークをさらに進化させるとともに、モノだけでなくコトづくりを含むソリューションを提案し、さらなる「移動の進化」と「暮らしの価値創造」をリードしていきます。 【技術SEEDs公開!Hondaの技術をこれまでにない新しい形で役立てたい】「技術は人のためにある。」という創業以来の企業精神のもと、Hondaは時代をリードする革新的な技術を生み出してきました。ジェット機、ロボット、バイオテクノロジー、人工知能など、エネルギーや地球環境といった課題に対してさまざまな分野で、新たな技術の挑戦を続けています。 変化する未来に向けて、Hondaの技術を、これまでにない新しい形で役立てたい。業界・業種を超えて幅広い企業の方々と新たな可能性を探りたいと考えています。 Hondaが誇る技術と人に、さまざまな発想を掛け合わせることで、「すべての人に生活の可能性が広がる喜び」を共に創っていきましょう。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • 新市場の模索
  • 大手企業
  • 上場企業
本田技研工業株式会社 四輪事業

旭化成エレクトロニクス株式会社

旭化成グループは「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3つの領域で多様な事業を展開しています。 この中で、旭化成エレクトロニクスは電子部品事業を担っています。 当社は1980年代に旭化成グループの新規事業としてスタートし、エレクトロニクス業界の発展とともにアナログ・デジタル混載回路技術とユニークなシリコンプロセス技術で作られた各種LSIや化合物半導体の材料技術を用いたセンサーを強みとして、お客様に最適なソリューションを提供することで成長してまいりました。 中でも、モーターの回転制御等に用いられる磁気センサーや、低消費電力・高品質な音声ソリューションを実現するオーディオ/ボイス用LSIは、当社の代表的な製品として業界内でも幅広く認知頂いており、また、最近では、カメラレンズのオートフォーカスや手振れ防止制御用に使われるセンサー/ドライバや、超小型で高速応答性を有し静態検知が可能な赤外線センサー、いまやスマートフォン・タブレット等の携帯端末では不可欠な部品となった方位角センサー(電子コンパス)など、回路技術や材料技術のみならず、パッケージ技術・ソフトウェア技術・テスト技術・実装サポート技術も組み合わせてお客様の価値を創出するユニークな製品を提供し続けています。

  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • アイディアソンの実施
  • ハッカソンの実施
  • ピッチイベント実施
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 大手企業
旭化成エレクトロニクス株式会社

株式会社RKL

按摩マッサージ指圧師/理学療法士/スポーツトレーナーとして活動してきた経験から、未曾有の超少子高齢人口減少社会を迎えた【日本をリハビリするベンチャー企業】として健康寿命延伸のための新メソッド開発を中心に研究を行っております。 介護負担の軽減と介護予防を目的に歩行器補助シートRKLを開発したことがきっかけとなり、展示会等で知り合った他社の商品開発にも用途開発アドバイサーとして携わっています。 その中で、京都大学桂ベンチャープラザ入居企業 株式会社丹宇が開発した経年劣化防止剤「タウンガード」を用いたモノアンチエイジング技術の共同開発を行っております。 一見、ヒトとモノの経年劣化予防は関係の無いもののようにも思えますが、互いの経年劣化を予防することが人口構造の変化による社会保障制度維持困難という問題に対して最も有効な手段だと考えます。 また、これらの技術等を商品化した物をできるだけ社会的弱者の経済的自立支援に役立てたいと思います。 弊社が目指す『日本をリハビリする』の最終目標は『国民の健康寿命の延伸を図り、誰もが働くことで生活を営むことができる社会の実現』です。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 事業提携
  • ラボ設立
  • 中小企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社RKL

東急株式会社

『渋谷を起点にさまざまな生活シーンでリアルな顧客接点を持つ複合事業体』手がけているのは都市空間の創造東急電鉄というと、鉄道や交通のイメージが強いかもしれません。しかし、実は東急はグループ全体で「都市空間」を創造しているのです。グループは218社8法人あり、よく見れば生活のありとあらゆるシーンで「東急」の名を目にできるでしょう。手がける領域は幅広く、百貨店から、駅、ショッピングセンター、スポーツクラブ、カード、映画館、広告、不動産、育児、宅配、介護まで、多様なサービスを展開しています。無数の顧客接点があるから実現可能なテストマーケティング法人・個人の顧客接点は限りなくあります。グループ内はもちろん、グループ外でも数多くのお客様と接しているのが特徴です。例えば、広告代理店の「東急エージェンシー」は多くの大手・優良企業と取引きをしています。また、「東急カード」は、東急沿線に住む方を中心に約500万人にご利用いただいています。これら東急グループの顧客基盤を用いれば、さまざまな可能性を探りながらテストマーケティングができるでしょう。用途開発をお任せください。まだ十分にサービス化されていない技術・テクノロジーを、東急グループなら、多くの人々が使うサービスに変えていくことができるのです。サービスだけではなく、当グループはいわゆるローテク産業が中心ですので、AI、IoTなどハイテクとも非常に相性がいいと考えています。

  • 出資したい
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • 大手企業
  • 上場企業
東急株式会社