• 更新:2020年05月20日

【体験を開発する会社】 一つのことを多様な視座、視点で語れる社会、コミュニティ創りを軸にブランディング、マーケティングを支援しています。

dot button company株式会社

dot button company株式会社
  • 地方創生
  • シェアリング
  • インターネットメディア・アプリ
  • コンサルティング
  • 課題解決No.12「つくる責任つかう責任」
  • 課題解決No.14「海の豊かさを守ろう」
  • デジタルトランスフォーメーション
  • マーケティング
  • 地域活性化
  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • ピッチイベント実施
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • その他

口コミと評判

※直近半年の口コミ・評価です。
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選択しているビジネス領域の企業

株式会社ECコンサルカンパニー

3年連続楽天総合3位の運営サポート企業です。サポート実績企業は1000社超え。全カテゴリーの商材に実績あります。価格争いに巻き込まれないファンを巻き込んだコミュニティECのプラットホームを提供。また地方自治体と一緒に地域創生プロジェクトの支援や大手企業などの新規事業プロジェクトの立案、事業計画、ワンストップ運営など、中小零細企業から一部上場企業まで幅広く業務を行っています。

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 新市場の模索
  • 中小企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ
株式会社ECコンサルカンパニー

一般社団法人BLUE BEES

「都市型のスポーツ」「新しい価値観のスポーツ」 この二つを手法としたスポーツチームを運営し、それぞれのスポーツと社会課題を掛け合わせたビジネスを展開しております。 ①eスポーツ×先端IT人材創出(ICT教育推進) ②ストリートスポーツ×都市部におけるコミュニティ醸成(まちの中心にスポーツを) ③ドローンレース×包括的地域防災ネットワーク形成とフィジカルインターネットへの展開

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 新市場の模索
  • 3カ月以内の提携希望
  • 地方発ベンチャー
  • 6カ月以内の提携希望
  • スタートアップ

NPO法人 超教育ラボラトリーInc.

2018年4月。第4次産業革命と人生100年時代を迎えた社会が人間中心の心豊かなコミュニティであるために、首都圏から地方への人財回帰を促し地方創生を実現すべく私たちは岡山市から翔び立ちました。地方創生リカレント教育プログラム開発・運営に臨み、省庁および自治体との協業を模索しています。

  • 共同研究
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • ラボ設立
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • アイディアソンの実施
  • ネットワーキング
  • 新市場の模索
  • 地方発ベンチャー
  • 6カ月以内の提携希望
  • 教育研究機関
  • NPO・NGO
  • スタートアップ
NPO法人 超教育ラボラトリーInc.

KANBEE INTEL 株式会社

世界最大の小売業界イベントで発表されたこれからの小売業のテーマは「体感」×「エンゲージメント マーケティング」に特化した顧客のファンづくり。近年、ネットやモバイル機器が社会に広く普及したことにより、世の中のあらゆるものが急速に変化してますが、特にここ数年、大激変が巻き起こりつつあるのがリテール業界(retail industry)。 しかも、私たちの暮らしと密接な関係にある、小売業の世界・・・。いろいろな意味で、最先端トレンドを取り入れたお店がいっぱいあるニューヨークでは、「実店舗の意義」や「未来の小売業」は『体感』が大きなテーマになってきています。2016 年1 月17 ~ 20 日まで国際展示場のジャビッツ・センターで開催された「リテールズ・ビッグ・ショー2016」このイベントはNationalRetail Federation ( 全米小売業協会、略してNRF) が1 年に一度開催する小売業界の大イベント。 米国報道(Chain Store Age)によると「多チャンネル時代」Omnichannel Comes of Age)、クラウド(Clouds of Happiness)、モバイル(Mobile)が重要な3 つのトレンドのようです。バーチャルで何でも買える時代デジタル時代だからこそ、人間の本能が求める『体験』の価値や意義についてどこまで理解してるのか? が今後の小売業のカギになると思います。 このイベントの中で特に注目を浴びたブースは、CDW のブース。CDW は、小売業関連の様々な技術やイノベーションの中からクライアントに最適なものを提案する老舗のコンサルタント会社で、今回の展示会ブースも体験を重視した展示ばかり。 EC 及びリテール産業先進国の米国では、今後のリアル店舗のあり方は、EC では購入出来ない『体感の重視』をテーマとし、顧客とのエンゲージメント(絆)作りに焦点をあてたポップアップストアやホリデーウィンドウが体感コンテンツとして注目を浴びています。 顧客とのエンゲージメント(絆)を深めるコトを売る「顧客ファン化」マーケティング戦略 『体感』コンテンツと同時に重要なマーケティング戦略とされるのが、イベントやPRの新たな手法として近年重要とされる『顧客ファン化』のエンゲージメントマーケティング戦略です。レッドブルやパタゴニアは、この『顧客ファン化』にいち早く取り組み、絶大な人気ブランドとなりました。人口減少の日本国内では、価格競争に巻き込まれないためにも、いち早く『顧客ファン化』のブランド構築を進めなければなりません。 ​ これまでのアウトバウンド型マスマーケティングが通用した時代は、TVや新聞・雑誌に広告を出し、リアル店舗に数多く商品を並べて売れたモノを売る時代とは違い、スマホやパソコンから、顧客自ら情報を取りに行くインバウンド型コンテンツマーケティング時代では、体感型のイベントやコミュニティを形成し、ファンになってもらうコトを作っていかなくてはなりません。 ​ 弊社では、この『体感』と『顧客ファン化』をブランド構築の柱と捉え、様々なクリエイティブ手法で、イベントやコミュニティづくりを行なっています。

  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 資金調達したい
  • プロジェクト・イベント型(期間限定)での協業
  • 中小企業
KANBEE INTEL 株式会社

沖電気工業株式会社

【シェアNo.1プロダクトを多数抱えるOKIが、安全×便利な社会インフラでイノベーションを興す】 1881年1月(明治14年)の創業以来、OKIの保持する高い技術力は、日本の成長に大きく寄与してきました。国産電話機の製造にはじまり、現在では銀行やコンビニのATMなどは、OKIが圧倒的なシェアを誇っています。その一方で、水中での物体の発する音から不審物等を探知できる水中音響センシング技術や、ホンダとの自動車用エンジン点火装置の開発、直近ではディープラーニングを用いた「感情推定技術」の研究開発を行うなど、多岐にわたる技術・製品を生み出しています。その結果、AppleやGoogle、マイクロソフトといった先進的な企業ともにトムソン・ロイター「TOP 100グローバル・テクノロジー・リーダー2018」に選出されました。 「“モノづくり・コトづくり”を通して、より安全で便利な社会のインフラを支える企業グループ」というビジョンを掲げ、SDGs(※国連が2015年に定めた持続可能な開発目標)の実現に向けて、パートナー企業との共創により、社会課題解決を進めていきたいと考えています。 【社会課題解決を実現する、OKIのイノベーション創出プロジェクト「Yume Pro」を推進!】 「Yume Pro」は、社会やお客様の課題を解決し、共創パートナー様と共に夢を拓く、OKIの新たなイノベーション創出活動です。特徴としては大きく3つです。 ① SDGsに掲げられている社会課題にフォーカス。 ② 共創パートナー様に対し、課題解決の役に立つカスタマイズしたワークショップをOKIが自ら企画し、開催。 ③ 事業化を円滑化するための仕組みを整備。事業部や営業と連携する社内体制、PoCを実施するための十分な予算を確保しリーンスタートアップを可能に。 2018年からスタートした「Yume Pro」は、2期目を迎え、ますますパワーアップしています。独自のイノベーションプロセスも構築し、しっかりと課題解決への仮設を立て、本格的な事業化に取り組んでいきます。

  • プロダクト(製品)共同開発
  • 共同研究
  • リソース提供(既存技術の提供・特許流用の検討など)
  • リソース探索(技術・アイディアなどを探したい)
  • 販売パートナー募集(チャネル拡大・エンゲージメント向上)
  • 事業提携
  • ジョイントベンチャー設立
  • 大手企業
  • 上場企業
  • 3カ月以内の提携希望
  • 6カ月以内の提携希望
沖電気工業株式会社